医薬品のインターネット販売が解禁となりました

2014年より、医薬品をインターネットで販売することができるようになりました。
これによって消費者は今まで以上に手軽に薬を購入できるよになり、今後ますます通販の需要が高まることが予想されます。
ただし、その反面で医薬品の通販に生じるリスクも把握しておかなくてはなりません。
そもそも医薬品には、医療用医薬品と一般用医薬品の2種類が存在しています。
医療用医薬品は医師に処方してもらわなくては購入できない、いわゆる処方薬です。
対する一般用医薬品は薬局やドラッグストアなどの店舗などで個人的に購入できる、いわゆる大衆薬です。
このうちの一般用医薬品に関してインターネット販売が認められるようになりました。
一般用医薬品は第1種、第2種、第3種に分類されており、治療効果が高い順で分けられています。
第1種はより高い治療効果を持つ反面で、副作用などにより、日常生活に支障にきたすほどの健康被害が出るリスクがあるため特に注意しなくてはならない医薬品です。
そのため必ず薬剤師に対応してもらい、情報を提供してもらった上で購入を決める必要があります。
第2種は第1種と同様に、高い治療効果を持つ反面副作用などによる健康被害で日常生活に支障をきたすリスクがある医薬品です。
こちらは薬剤師または登録販売者に対応してもらい、できる限り情報を提供してもらって購入を決めます。
第3種は、第1種と第2種以外の医薬品です。
薬剤師または登録販売者から購入しますが、リスクは高くないので情報提供を受けなくても購入できます。
内、治療効果が低くリスクが少ない第3種に関しては今までもネットでの販売が許可されていたため変わらないのですが、ここで第1種と第2種のネット販売が解禁となったのです。
とはいえ、先で説明したように第1種と第2種は大衆薬の中ではリスクの高い医薬品ですので、ネット販売ができるようになったとはいえ、どこのネットショップでも手軽に販売できるものではありません。
医薬品の販売を行うためには、ネットショップに一定の基準を設けています。
例えば、薬事法による店舗販売業許可を受けている実店舗を持っていること、実店舗は週30時間以上営業していること、薬剤師または登録販売者が常に配置されていること、ネットサイト上には実店舗写真を掲載すること、薬剤師や登録販売者の氏名を掲載することなどいくつか条件がありますのでHPを見極めて利用を決めましょう。
実際のインターネット通販による購入方法は簡単です。
購入を検討する医薬品を使用者のパーソナルデータの提供とともに通常のネットショッピングの要領で購入、薬剤師が当該医薬品に関する情報(用法・用量、注意事項など)をメールで情報提供、購入者がメール内容をよく確認してチェックできた旨を返信、商品の発送となります。
質問等があるのなら情報提供がされた際に相談して問題を完全に解消しておいてください。
安全を期するためには自身の用心深さも必要です。